財務分析の基本を押さえる
今回は、久しぶりに財務分野の復習をしたいと思います
すべての株式会社（以下企業）において、基本的な活動を３つあげろと言われたら
- お金を集める
- 投資する
- 利益をあげる
の３つをあげる
この3つの活動は、貸借対照表（BS)、損益計算書（PL)、キャッシュフロー計算書（CS)に記録される。
この３つの活動を縦に並べ、財務分析の視点を加えたものが図表2である。
- 自己資本（資本金）に対して、いかに他人資本を集める力（財務レバレッジ）があるか？
- 集めた資金によって投資した資産を活用し、いかに効率よく売上に変えたか？（効率性）
- 売上をどれだけの利益に変えたか？（収益性）
- 最終的に自己資本に対してどれだけの利益をあげたか？（ROE:自己資本当期純利益率）
つまり、自己資本当期純利益率（ROE)は図表3のように、財務レバレッジ×総資本回転率×売上高当期純利益率に分解することができる。
このように財務分析を行う際には、財務レバレッジ、総資本回転率、売上高当期純利益率の3つの指標を業界、競合他社で比較したり、年度推移を診ることで、その企業のアウトラインや実態が見えてくる。
自己資本当期純利益率（ROE)の重要性は、2014年8月の伊藤レポートによって示されることとなり、上場企業は最低限ROE8％を上回ることを約束すべきとされた。
この考え方は、中長期的に資本コストを上回る当期純利益率を上げなければ、企業価値を高めることができないという立場をとっている。
株式譲渡制限会社である中小企業においては、自己資本当期純利益率（ROE）を経営評価指標とするよりも、総資本当期純利益率（ROA)を採用する方が多いかもしれないが、ROE8％のような目安となる値がないため扱いにくい。
ただ、中小企業であっても、経営分析の視点（切り口）として、財務レバレッジ・回転率（効率性）・利益率（収益性）の３つで診ることは有効である。これらの指標に特徴のある中小企業は、金融機関より成長を期待されている会社と言えるのではないか。